スクウェア・エニックス・ホールディングスは11月11日、2027年3月期第2四半期(中間期)の連結決算を発表した。2026年4~9月のHDゲーム・MMOの販売本数は、前年同期の993万本から1487万本へ約50%増加。新作タイトルに加えて過去作品の販売も伸び、ゲーム事業の好調を受けて通期業績予想を引き上げた。
今回の決算では、『ファイナルファンタジーVII リバース』の他機種展開や『冒険家エリオットの千年物語』などの販売が業績に貢献した。あわせて、既に発売した作品を継続して販売する「カタログタイトル」も大きく伸長している。新作の投入と、過去作品をより幅広いユーザーへ届ける取り組みが、販売拡大につながった。
販売本数は1487万本、ダウンロード版が約9割を占める
上期の販売本数を販売形態別に見ると、パッケージ版が152万本、ダウンロード版が1335万本となった。ダウンロード版は前年同期の855万本から480万本増えており、今回の販売増の大部分を占める。全体に占める割合も約9割に達した一方、パッケージ版も前年同期の138万本から増加している。
| 販売形態 | 前年同期 | 今回の上期 |
|---|---|---|
| パッケージ版 | 138万本 | 152万本 |
| ダウンロード版 | 855万本 | 1335万本 |
| 合計 | 993万本 | 1487万本 |
地域別では、欧米が920万本、日本が288万本、アジアなどのその他地域が279万本となり、いずれも前年同期を上回った。特に販売規模の大きい欧米では、前年同期の693万本から227万本増加している。日本も175万本から288万本へ伸び、国内外で販売本数が積み上がった。

なお、この集計はHDゲームとMMOに含まれるタイトルが対象で、スクエニが販売を担当する他社タイトルや、エピソード単位で販売するタイトルも含まれる。スマートフォン向けゲームを含む全タイトルの利用者数や、特定作品の購入者数を示した数値とは集計範囲が異なる。
『FFVII リバース』などの販売とカタログタイトルの伸長が貢献
家庭用ゲーム機やPC向けのHDゲーム分野では、Nintendo Switch 2、Xbox Series X|S、Windows向けの『ファイナルファンタジーVII リバース』や、『冒険家エリオットの千年物語』などの新作タイトルが底堅く推移した。過去作品の販売も伸び、同分野の売上高は前年同期の240億円から356億円へ拡大。営業利益は50億円から130億円となり、約2.6倍に増えた。
同日公開された中期経営計画の進捗報告では、カタログタイトルの上期販売本数が848万本から1259万本へ増加したことも明らかになった。伸び率は約48%で、過去作品が継続して売れることの大きさがうかがえる。同社は、カタログタイトルの戦略的なプロモーションを通じてファン層を広げ、新作の売上拡大にもつなげる方針を示している。

運営型のゲームでも改善が見られた。MMO分野では、『ファイナルファンタジーXIV』の最新拡張パッケージ発表などを受けてプレイヤーの活動状況が改善し、増収増益となった。スマートフォン・PCブラウザ向けでは、『ディシディア デュエルム ファイナルファンタジー』『ドラゴンクエストスマッシュグロウ』の売上が貢献している。
これらを含むデジタルエンタテインメント事業全体では、売上高が前年同期比33.7%増の976億8100万円、営業利益が同63.5%増の328億5400万円となった。販売本数の伸びに加え、家庭用・PC向けからオンライン、スマートフォン向けまで、複数の分野で収益が改善した形だ。
通期営業利益予想は100億円増の590億円へ
上期の連結売上高は前年同期比21.9%増の1631億7900万円、営業利益は同42.2%増の387億9300万円となった。ゲーム事業に加え、アミューズメント事業や出版事業も増収増益を記録している。一方、グッズやライセンスなどのライツ・プロパティ等事業は、前年同期に有力IPのロイヤリティ収入があった反動などから減収減益となった。
同社は、主にデジタルエンタテインメント事業が好調に推移したことを踏まえ、2027年3月期の通期連結業績予想を修正した。売上高は従来予想から120億円増の3100億円、営業利益は100億円増の590億円を見込む。経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益も、それぞれ引き上げた。
| 項目 | 従来予想 | 修正後予想 |
|---|---|---|
| 売上高 | 2980億円 | 3100億円 |
| 営業利益 | 490億円 | 590億円 |
| 経常利益 | 490億円 | 590億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 310億円 | 370億円 |
修正後の営業利益予想は、前期実績に対して7.8%増となる。期初に見込んでいた営業減益から、増益を目指す計画へ転じた。年間配当予想は1株当たり43円を据え置いている。



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